インフルエンザワクチンについてはいろいろな考え方があり、日本では1994年から定期の予防接種からはずされたため（欧米では老人や慢性疾患を持つ患者さんなどを中心に広く接種が行われており、日本でも数年以内に危惧されている大流行に備えてワクチンの供給体制は整えられつつありますが）、極端に接種率は低下してしまいましたが、調査の結果、ワクチンの効果が見直され、平成13年から高齢者に対しては積極的にワクチンの接種を勧めることとなりました。アメリカでは乳幼児に対しても高齢者と同様、接種が勧められており、近い将来日本でも同じ事が予想されます。日本のインフルエンザワクチンはWHO（世界保健機関）が推奨した株（インフルエンザウィルスの種類）を基本とし、流行状況などを計算に入れてその年に流行すると予測される型に有効なものが作られています。最近では、予測と実際に流行したウィルスの株はほぼ一致していて、予測制度があがったことも、ワクチンの効果を高めることに貢献していると思われます。

厚生省のインフルエンザワクチンの効果に関する研究によると、65才以上の高齢者については、約45％の発病を阻止し、約80％の死亡を阻止する効果が確認されています。しかし、インフルエンザウィルスは微妙にその形を変える（小変異）こと、さらにはワクチンの接種で血中に抗体ができるもののウィルスが侵入する鼻腔内粘膜（鼻の中の粘膜）や、上気道（鼻の奥からのど、気管支辺りまで）における抗体の量が増えるわけではないことなど、ワクチンを接種したからといってインフルエンザにかからなくなるという訳ではありません。なお、当然のことですが、インフルエンザワクチンの接種ではSARSや高原病性鳥インフルエンザはもちろん、他のウイルスによる風邪（かぜ症候群）にも効果はありません。

一般的に副反応は軽く、ワクチンを接種した場所の発赤、腫れ、痛みなどをおこすことがありますが、2～3日で消失します。まれに全身性の反応として、発熱、頭痛、さむけ、体のだるさなどがみられますが、やはり2～3日で消失します。ワクチンに対するアレルギー反応として湿疹、じんましん、発赤とかゆみなどが数日見られることもあります。

重症の卵アレルギーの人（ 例えば鶏卵を食べてひどい蕁麻疹（じんましん）や発疹（ほっしん）を生じたり、口の中がしびれたりする方や、卵成分でアナフィラキシーショックを起こしたことがある方）は、ワクチン接種を避けるか、インフルエンザにかかるリスクとワクチン接種に伴う副反応のリスクとを考慮して、接種前にかかりつけの医師とよく相談のうえ、十分に注意して接種をうけることをお勧めします。そのほか、以前にインフルエンザワクチンによるアレルギー反応その他の問題のあった人、妊娠中の人は受けられませんので、ご注意ください。以前は、ワクチンに安定剤としてゼラチンが含まれていたため、ゼラチンアレルギーの人もワクチン接種を避けていただいていましたが、現在のインフルエンザワクチンはゼラチンはふくまれていないため安心して予防接種をお受けください。

インフルエンザに対するワクチンは、個人差はありますが、その効果が現れるまでに通常約2週間程度かかり、約5ヶ月間その効果が持続するとされています。日本でのインフルエンザの流行は12月下旬から3月上旬が中心になりますので、12月上旬までには接種をすまされることをお勧めします。

2回接種の場合は、2回目は1回目から1～4週間あけて接種しますので、1回目をさらに早めに接種しましょう。最も免疫を獲得する効果が高いのは、1回目の接種と2回目の接種間隔がおよそ4週間の場合とされていますが、体調不良などで1回目と2回目の期間が4週間以上あいたとしても、ワクチン接種の効果はありますので1回目からやり直す必要はありません。2回接種が必要な方は接種が可能になった時点で2回目の接種を受けておきましょう。また、逆に流行が始まっていて、2回接種を急いで行う必要がある場合には、不活化ワクチンですので、1週間以上あいていれば2回目の接種が可能です。インフルエンザの流行には地域性がありますので、全国的なインフルエンザの流行が始まっていても、地域によってはまだ流行していない場合もありますし、その逆に全国に先駆けて流行する場合もあります。インフルエンザワクチンは接種してから免疫が出来るまでに約2週間かかることを考慮して、お住まいの地域で流行がピークになるまでに間に合うか間に合わないかを、地域の流行の状況をよく見て判断し、かかりつけの医師とご相談して接種をしてください。なお、インフルエンザは1シーズンに2種類以上の型が流行することもありますので、今流行している型には間に合わなくても、その後別の型が流行する場合はその型の予防を期待して接種をしておくのもよいと考えられます 。

予防接種については、病気ではないため健康保険が適用されません。原則的として全額自己負担となります。

接種費用は「私的独占の禁止及び公正取引の確保に関する法律」により一定の価格の設定が禁じられており、医療機関ごとの算定方法により異なります。

※使用されるワクチンはすべて、厚生労働省の決定したワクチン株を使用し、国家検定（品質管理のために国が行う検査）を受けていますので、ワクチンの品質に差はありません。